性格は変わる？変わらない？
採用担当者が知っておきたい性格特性論の基本
「若いうちは性格も変わる」「採用より育成が大事」――採用の現場でよく耳にする言葉です。人の可能性を信じる姿勢として大切な考え方である一方、心理学はこの問いに対して少し異なる視点を提供しています。
性格はどこまで変わるのか。採用担当者として知っておくと、候補者の見方や入社後のフォローの仕方が変わるかもしれません。
性格特性論とは何か
心理学には、性格を捉える大きく2つのアプローチがあります。
類型論は、人を「〇〇型」「〇〇タイプ」のように分類する考え方です。わかりやすい反面、人間の複雑な個性を単純化しすぎるという限界があります。
性格特性論は、性格を複数の特性の組み合わせとして量的・多面的に捉える考え方です。「外向性が高め」「協調性がやや低め」のように、人それぞれの特性の強弱を数値で表します。現代の心理学では、この特性論が主流となっています。
採用の場面で「この人はどんな人か」を正確に把握したいとき、タイプ分けより特性の組み合わせで見る方が、実態に近い人物像をつかみやすくなります。
性格は変わるのか？心理学の答え
心理学では、性格を理解する際に「気質」と「性格」を区別して考える立場があります。一般に、気質は生得的な傾向と結びつきやすく、性格はそれを土台に経験や環境の影響を受けながら形づくられるものと説明されます。
研究では、性格特性は成人以降おおむね安定する一方で、年齢や経験に伴って緩やかに変化することも示されています。加齢に伴い、協調性や情緒安定性、誠実性は高まりやすい傾向が報告されています。一方で、外向性などは側面によって変化の仕方が異なるため、単純に一方向で捉えない方が適切です。これは「成熟原則」と呼ばれ、人が年齢を重ねるにつれて落ち着き・安定する方向に緩やかに変化していくという考え方です。
重要なのは、性格そのものの変化には限界があっても、行動は変えられるという点です。特性を理解したうえで、どう行動するかを本人が選択することはできます。
採用担当者にとって何が重要か
この知見が採用に示唆することは、「性格を変えさせる」ことを期待するよりも、「特性を理解して活かす」という視点を持つことです。
入社前に候補者の性格特性を把握しておくことで、次のような判断がしやすくなります。
- 配属・業務内容との適合性：特性に合った役割を与えることでパフォーマンスが上がりやすくなる
- 育成方針の検討：強みを伸ばす方向で関わることで、仕事への意欲や定着率が高まりやすい
- 早期離職リスクの低減：ミスマッチを入社前に把握することで、定着率の向上につながりやすい
「この人を採用してから育てればいい」という考え方は大切です。ただし、育てやすい環境や役割を最初から設計するためにも、特性の把握は有効な手段になります。
まとめ
性格は完全に固定されているわけでも、自由に変えられるわけでもありません。基本的な特性は成人以降比較的安定しており、採用の段階で把握しておくことには一定の意味があります。
大切なのは、性格の良し悪しで人を判断することではなく、特性を理解したうえでその人が活きる環境や役割を考えることです。それが、採用の質を高め、入社後のミスマッチを防ぐことにつながります。
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SurveyYOUでできること
SurveyYOUの適性検査では、性格をタイプで分けるのではなく、複数の特性の組み合わせとして、その人の傾向を把握できます。性格特性（Part1）では、外向性や協調性、情緒の安定といった傾向を内訳で確認できるため、入社前に「どんな人か」を多面的にイメージしやすくなります。
大切なのは、性格の良し悪しを判定することではありません。特性を理解し、その人が力を発揮しやすい配属や育成、フォローを考える材料としてお使いいただけます。
